図解即戦力 ISO 14001の規格と審査がこれ1冊でしっかりわかる教科書

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お詫びと訂正(正誤表)

本書の以下の部分に誤りがありました。ここに訂正するとともに,ご迷惑をおかけしたことを深くお詫び申し上げます。

また,2024年3月時点における情報更新についても掲載しています。併せてご確認ください。

(2024年3月15日最終更新)

初版第2刷で修正済み

P.12 8行目

1974年2月23日
1947年2月23日
識別 訂正

P.12 10行目

日本産業標準審議
日本産業標準調査
識別 訂正

P.34 16行目

例:新製品開発、人材育成、設備更新、購買先開拓、作業改善など
例:新製品開発、人材育成、設備更新、購買先開拓、作業改善、省エネなど
識別 改善

P.34 19-20行目

例:管理体制構築、購買管理、作業標準化、変更管理、外部委託したプロセスの管理など
例:管理体制構築、購買管理、作業標準化、変更管理、外部委託したプロセスの管理、廃棄物処理、排水処理、排ガス処理など
識別 改善

P.43 7行目

フロ―アップ監査
ロ―アップ監査
識別 訂正

P.51 図 [第二次審査]後の[組織の対応]

是正処置
修正・是正処置
識別 改善

P.53 4行目

現場を観察させます。
現場を審査してもらいます。
識別 改善

P.54 表 18

不適合改善の機会
不適合改善の機会
識別 訂正

P.76 4行目

コンサルタントなどによって)
コンサルタントなどによって
識別 訂正

P.76 10行目

よる監査の
よる監査の
識別 訂正

P.91 16-17行目

証拠として示す
証拠として示して説明する
識別 改善

P.91 23行目

5.1.1
5.1
識別 訂正

P.92 2行目

5.1.1
5.1
識別 訂正

P.136 6行目

満たすことに関しても含む
満たすことに関することも含む
識別 改善

P.145 2行目

明確にする
明確にし、運用基準を設定して管理する
識別 改善

P.167 8行目

指針」に従いますが
指針」に従い
識別 改善

P.169 表

■監査プログラム
■監査プログラムの例
識別 改善

P.174 3行目

不適合が発生したときには、その原因
発生した不適合の原因
識別 改善

P.175 8行目

リスクに基づく考え方
リスク及び機会への取組み
識別 改善

P.183 8行目

日本の環境汚染対策は、対策技術の開発、
日本の環境汚染対策は、環境省のエコアクション21をはじめ、対策技術の開発、
識別 改善

P.204 6-7行目

ISO14001の要求事項骨格として
ISO14001の要求事項骨格として
識別 訂正

以下は,2024年3月時点における情報更新です。

P.13 5行目

2019年10月時点 164カ国(201910月現在)
2024年3月時点 170カ国(20243月現在)

P.24 表

2019年10月時点 201910月現在
2024年3月時点 20243月現在

P.25 表の2行目

2019年10月時点 ISO 14006:2011
2024年3月時点 ISO 14006:2020

P.26 1行目

2019年10月時点 2018年9月に公表した「ISOサーベイ2017
2024年3月時点 20241月に公表した「ISOサーベイ2022

P.26 2行目

2019年10月時点 2017年の
2024年3月時点 2022年の

P.26 3行目

2019年10月時点 360,953件です(前年比4%増)。
2024年3月時点 529,853件です(前年比7%増)。

P.26 4行目

2019年10月時点 165,665件と1位で全体の46%
2024年3月時点 295,501件と1位で全体の56%

P.26 4-5行目

2019年10月時点 日本(23,901件)、イギリス17,559件)、イタリア14,571件)、スペイン(13,053件)
2024年3月時点 日本(20,892件)、イタリア20,294件)、イギリス18,717件)、スペイン(14,778件)

P.26 7行目

2019年10月時点 して直近5年は横ばいです。一方、中国は直近10年で5倍に増えています。
2024年3月時点 しています。一方、中国は直近10年で倍に増えています。

P.26 8-9行目

2019年10月時点 2007年には、中国30,489件、日本27,955件、スペイン13,852件、イタリア12,057件、イギリス7,323件でした。
2024年3月時点 2012年には、中国67,874件、日本27,774件、イタリア19,512件、スペイン19,470件、イギリス15,883件でした。

P.26 グラフ

2019年10月時点 2017
2024年3月時点 2022

P.26 グラフ

2019年10月時点 中国   165,665
日本   23,901
イギリス  17,559
イタリア  14,571
スペイン  13,053
ドイツ   12,176
インド   7,887
フランス  6,318
ルーマニア 5,555
韓国    5,351
アメリカ  5,251
スウェーデン4,829
2024年3月時点 中国   295,501
日本   20,892
イタリア  20,294
イギリス  18,717
スペイン  14,778
韓国    13,439
ドイツ   13,383
インド   12,562
フランス  6,454
オーストラリア  6,170
ルーアニア  5,664
チェコ    5,054

P.26 12行目

2019年10月時点 「建設」の15%、次いで2位が「基礎金属、加工金属製品」の14%、3位が「卸売業、小売業、並びに自動車、オートバイ、個人所持品及び家財道具の修理業」の9%
2024年3月時点 「建設」の16%、次いで2位が「基礎金属、加工金属製品」の14%、3位が「卸売業、小売業、並びに自動車、オートバイ、個人所持品及び家財道具の修理業」「電気的及び光学的装置」の9%

P.46 4行目

2019年10月時点 表に示す39
2024年3月時点 表に示す35

P.48 5行目

2019年10月時点 201910月現在
2024年3月時点 20243月現在

P.48 6行目

2019年10月時点 一覧表に示す39
2024年3月時点 一覧表に示す35

P.49 表

2019年10月時点 201910月現在
2024年3月時点 20243月現在

P.49 表 1

2019年10月時点 MSED,JSA-SOL
2024年3月時点 JSA-SOL

P.49 表 14

2019年10月時点 CM016 ロイド レジスター クオリティ アシュアランス リミテッド
2024年3月時点 行を削除

P.49 表 17

2019年10月時点 CM019 DNV GL ビジネス・アシュランス・ジャパン株式会社
2024年3月時点 CM019 DNV ビジネス・アシュランス・ジャパン株式会社

P.49 表 20

2019年10月時点 CM022 一般財団法人 三重県環境保全事業団 国際規格審査登録センター
2024年3月時点 行を削除

P.49 表 21

2019年10月時点 CM023 公益社団法人 防衛基盤整
2024年3月時点 CM023 公益財団法人 防衛基盤整

P.49 表 27

2019年10月時点 CM029 一般社団法人 発電設備技
2024年3月時点 CM029 一般財団法人 発電設備技

P.49 表 30

2019年10月時点 CM035 エイエスアール株式会社
2024年3月時点 行を削除

P.49 表 31

2019年10月時点 CM036 BSIグループジャパン株式会社
2024年3月時点 行を削除

P.49 表 36

2019年10月時点 CM046 テュフ・ラインランド・ジャパン株式会社
2024年3月時点 行を削除

P.49 表 39

2019年10月時点 CM057 インターテック・サーティフィケーション株式会社
2024年3月時点 行を削除

P.49 表 40

2019年10月時点 行を追加
2024年3月時点 CM058 中央労働災害防止協会 安全衛生マネジメントシステム審査センター JISHA

P.49 表 41

2019年10月時点 行を追加
2024年3月時点 CM059 ソコテック・サーティフィケーション・ジャパン株式会社 SOCOTEC

P.115 7-9行目

2019年10月時点 「法令検索」ページ(https://elaws.e-gov.go.jp/seach/elawsSearch/elaws_search/lsg0100/で「事項別」→「環境保全」を選択すると、環境関連法が確認できます(2019108日現在、282件
2024年3月時点 「法令検索」ページ(https://elaws.e-gov.go.jp)の「詳細検索」で「環境保全」を選択すると、環境関連法が確認できます(20243月現在、304件)

P.117 表

2019年10月時点 建設業の環境自主行動計画 第6
2024年3月時点 建設業の環境自主行動計画 第7

P.117 表

2019年10月時点 炭素社会
2024年3月時点 炭素社会

P.117 表

2019年10月時点 ① 環境経営の充実に向けた活動の展開
② 環境配慮型設計の促進
2024年3月時点 環境経営の充実環境配慮型設計の促進

P.117 表

2019年10月時点 ① 施工段階におけるCO2の排出抑制
② 設計段階における運用時CO2の排出抑制
2024年3月時点 施工段階並びに設計運用段階における温暖化対策

P.117 表

2019年10月時点 ① 建設廃棄物の対策
② 有害廃棄物等の対策
③ 建設発生土の対策
2024年3月時点 建設副産物対策(建設リサイクル推進計画2020など)

P.117 表

2019年10月時点 生物多様性の保全および自然環境の創出による持続可能な社会の実現
2024年3月時点 生物多様性の保全および持続可能な利用

P.117 表

2019年10月時点 https://www.nikkenren.com/kankyou/jisyu_06.html
2024年3月時点 https://www.nikkenren.com/kankyou/pdf/indep_plan_7_web.pdf

P.194 1行目

2019年10月時点 最終改正2018年6月
2024年3月時点 最終改正2021年

P.196 最終行

2019年10月時点 現在は673物質になりました。
2024年3月時点 現在は896物質になりました。

P.200 7行目

2019年10月時点 (1998年制定、2016年改正)
2024年3月時点 (1998年制定、2022年改正)

P.200 22-23行目

2019年10月時点 (1970年制定、2017年改正)
2024年3月時点 (1970年制定、2022年改正)