この記事を読むのに必要な時間:およそ 0.5 分
お詫びと訂正(正誤表)
本書の以下の部分に誤りがありました。ここに訂正するとともに,ご迷惑をおかけしたことを深くお詫び申し上げます。
また,2024年3月時点における情報更新についても掲載しています。併せてご確認ください。
初版第2刷で修正済み
P.12 8行目
誤 |
1974年2月23日 |
正 |
1947年2月23日 |
識別 |
訂正 |
P.12 10行目
誤 |
日本産業標準審議会 |
正 |
日本産業標準調査会 |
識別 |
訂正 |
P.34 16行目
誤 |
例:新製品開発、人材育成、設備更新、購買先開拓、作業改善など |
正 |
例:新製品開発、人材育成、設備更新、購買先開拓、作業改善、省エネなど |
識別 |
改善 |
P.34 19-20行目
誤 |
例:管理体制構築、購買管理、作業標準化、変更管理、外部委託したプロセスの管理など |
正 |
例:管理体制構築、購買管理、作業標準化、変更管理、外部委託したプロセスの管理、廃棄物処理、排水処理、排ガス処理など |
識別 |
改善 |
P.43 7行目
誤 |
フロ―アップ監査 |
正 |
フォロ―アップ監査 |
識別 |
訂正 |
P.51 図 [第二次審査]後の[組織の対応]
P.53 4行目
誤 |
現場を観察させます。 |
正 |
現場を審査してもらいます。 |
識別 |
改善 |
P.54 表 18
誤 |
不適合改善の機会 |
正 |
不適合、改善の機会 |
識別 |
訂正 |
P.76 4行目
誤 |
コンサルタントなどによって) |
正 |
コンサルタントなど)によって |
識別 |
訂正 |
P.76 10行目
P.91 16-17行目
誤 |
証拠として示す |
正 |
証拠として示して説明する |
識別 |
改善 |
P.91 23行目
P.92 2行目
P.136 6行目
誤 |
満たすことに関しても含む |
正 |
満たすことに関することも含む |
識別 |
改善 |
P.145 2行目
誤 |
明確にする |
正 |
明確にし、運用基準を設定して管理する |
識別 |
改善 |
P.167 8行目
誤 |
指針」に従いますが |
正 |
指針」に従い |
識別 |
改善 |
P.169 表
誤 |
■監査プログラム |
正 |
■監査プログラムの例 |
識別 |
改善 |
P.174 3行目
誤 |
不適合が発生したときには、その原因 |
正 |
発生した不適合の原因 |
識別 |
改善 |
P.175 8行目
誤 |
リスクに基づく考え方 |
正 |
リスク及び機会への取組み |
識別 |
改善 |
P.183 8行目
誤 |
日本の環境汚染対策は、対策技術の開発、 |
正 |
日本の環境汚染対策は、環境省のエコアクション21をはじめ、対策技術の開発、 |
識別 |
改善 |
P.204 6-7行目
誤 |
ISO14001の要求事項骨格として |
正 |
ISO14001の要求事項を骨格として |
識別 |
訂正 |
以下は,2024年3月時点における情報更新です。
P.13 5行目
2019年10月時点 |
164カ国(2019年10月現在) |
2024年3月時点 |
170カ国(2024年3月現在) |
P.24 表
2019年10月時点 |
2019年10月現在 |
2024年3月時点 |
2024年3月現在 |
P.25 表の2行目
2019年10月時点 |
ISO 14006:2011 |
2024年3月時点 |
ISO 14006:2020 |
P.26 1行目
2019年10月時点 |
2018年9月に公表した「ISOサーベイ2017」 |
2024年3月時点 |
2024年1月に公表した「ISOサーベイ2022」 |
P.26 2行目
2019年10月時点 |
2017年の |
2024年3月時点 |
2022年の |
P.26 3行目
2019年10月時点 |
360,953件です(前年比4%増)。 |
2024年3月時点 |
529,853件です(前年比7%増)。 |
P.26 4行目
2019年10月時点 |
165,665件と1位で全体の46% |
2024年3月時点 |
295,501件と1位で全体の56% |
P.26 4-5行目
2019年10月時点 |
日本(23,901件)、イギリス(17,559件)、イタリア(14,571件)、スペイン(13,053件) |
2024年3月時点 |
日本(20,892件)、イタリア(20,294件)、イギリス(18,717件)、スペイン(14,778件) |
P.26 7行目
2019年10月時点 |
して直近5年は横ばいです。一方、中国は直近10年で5倍に増えています。 |
2024年3月時点 |
しています。一方、中国は直近10年で4倍に増えています。 |
P.26 8-9行目
2019年10月時点 |
2007年には、中国30,489件、日本27,955件、スペイン13,852件、イタリア12,057件、イギリス7,323件でした。 |
2024年3月時点 |
2012年には、中国67,874件、日本27,774件、イタリア19,512件、スペイン19,470件、イギリス15,883件でした。 |
P.26 グラフ
2019年10月時点 |
2017年 |
2024年3月時点 |
2022年 |
P.26 グラフ
2019年10月時点 |
中国 165,665
日本 23,901
イギリス 17,559
イタリア 14,571
スペイン 13,053
ドイツ 12,176
インド 7,887
フランス 6,318
ルーマニア 5,555
韓国 5,351
アメリカ 5,251
スウェーデン4,829 |
2024年3月時点 |
中国 295,501
日本 20,892
イタリア 20,294
イギリス 18,717
スペイン 14,778
韓国 13,439
ドイツ 13,383
インド 12,562
フランス 6,454
オーストラリア 6,170
ルーアニア 5,664
チェコ 5,054 |
P.26 12行目
2019年10月時点 |
「建設」の15%、次いで2位が「基礎金属、加工金属製品」の14%、3位が「卸売業、小売業、並びに自動車、オートバイ、個人所持品及び家財道具の修理業」の9% |
2024年3月時点 |
「建設」の16%、次いで2位が「基礎金属、加工金属製品」の14%、3位が「卸売業、小売業、並びに自動車、オートバイ、個人所持品及び家財道具の修理業」「電気的及び光学的装置」の9% |
P.46 4行目
2019年10月時点 |
表に示す39の |
2024年3月時点 |
表に示す35の |
P.48 5行目
2019年10月時点 |
2019年10月現在 |
2024年3月時点 |
2024年3月現在 |
P.48 6行目
2019年10月時点 |
一覧表に示す39の |
2024年3月時点 |
一覧表に示す35の |
P.49 表
2019年10月時点 |
2019年10月現在 |
2024年3月時点 |
2024年3月現在 |
P.49 表 1
2019年10月時点 |
MSED,JSA-SOL |
2024年3月時点 |
JSA-SOL |
P.49 表 14
2019年10月時点 |
CM016 ロイド レジスター クオリティ アシュアランス リミテッド |
2024年3月時点 |
行を削除 |
P.49 表 17
2019年10月時点 |
CM019 DNV GL ビジネス・アシュランス・ジャパン株式会社 |
2024年3月時点 |
CM019 DNV ビジネス・アシュアランス・ジャパン株式会社 |
P.49 表 20
2019年10月時点 |
CM022 一般財団法人 三重県環境保全事業団 国際規格審査登録センター |
2024年3月時点 |
行を削除 |
P.49 表 21
2019年10月時点 |
CM023 公益社団法人 防衛基盤整 |
2024年3月時点 |
CM023 公益財団法人 防衛基盤整 |
P.49 表 27
2019年10月時点 |
CM029 一般社団法人 発電設備技 |
2024年3月時点 |
CM029 一般財団法人 発電設備技 |
P.49 表 30
2019年10月時点 |
CM035 エイエスアール株式会社 |
2024年3月時点 |
行を削除 |
P.49 表 31
2019年10月時点 |
CM036 BSIグループジャパン株式会社 |
2024年3月時点 |
行を削除 |
P.49 表 36
2019年10月時点 |
CM046 テュフ・ラインランド・ジャパン株式会社 |
2024年3月時点 |
行を削除 |
P.49 表 39
2019年10月時点 |
CM057 インターテック・サーティフィケーション株式会社 |
2024年3月時点 |
行を削除 |
P.49 表 40
2019年10月時点 |
行を追加 |
2024年3月時点 |
CM058 中央労働災害防止協会 安全衛生マネジメントシステム審査センター JISHA |
P.49 表 41
2019年10月時点 |
行を追加 |
2024年3月時点 |
CM059 ソコテック・サーティフィケーション・ジャパン株式会社 SOCOTEC |
P.115 7-9行目
2019年10月時点 |
「法令検索」ページ(https://elaws.e-gov.go.jp/seach/elawsSearch/elaws_search/lsg0100/)で「事項別」→「環境保全」を選択すると、環境関連法が確認できます(2019年10月8日現在、282件) |
2024年3月時点 |
「法令検索」ページ(https://elaws.e-gov.go.jp)の「詳細検索」で「環境保全」を選択すると、環境関連法が確認できます(2024年3月現在、304件) |
P.117 表
2019年10月時点 |
建設業の環境自主行動計画 第6版 |
2024年3月時点 |
建設業の環境自主行動計画 第7版 |
P.117 表
2019年10月時点 |
低炭素社会 |
2024年3月時点 |
脱炭素社会 |
P.117 表
2019年10月時点 |
① 環境経営の充実に向けた活動の展開
② 環境配慮型設計の促進 |
2024年3月時点 |
環境経営の充実・環境配慮型設計の促進 |
P.117 表
2019年10月時点 |
① 施工段階におけるCO2の排出抑制
② 設計段階における運用時CO2の排出抑制 |
2024年3月時点 |
施工段階並びに設計・運用段階における温暖化対策 |
P.117 表
2019年10月時点 |
① 建設廃棄物の対策
② 有害廃棄物等の対策
③ 建設発生土の対策 |
2024年3月時点 |
建設副産物対策(建設リサイクル推進計画2020など) |
P.117 表
2019年10月時点 |
生物多様性の保全および自然環境の創出による持続可能な社会の実現 |
2024年3月時点 |
生物多様性の保全および持続可能な利用 |
P.117 表
2019年10月時点 |
https://www.nikkenren.com/kankyou/jisyu_06.html |
2024年3月時点 |
https://www.nikkenren.com/kankyou/pdf/indep_plan_7_web.pdf |
P.194 1行目
2019年10月時点 |
最終改正2018年6月 |
2024年3月時点 |
最終改正2021年 |
P.196 最終行
2019年10月時点 |
現在は673物質になりました。 |
2024年3月時点 |
現在は896物質になりました。 |
P.200 7行目
2019年10月時点 |
(1998年制定、2016年改正) |
2024年3月時点 |
(1998年制定、2022年改正) |
P.200 22-23行目
2019年10月時点 |
(1970年制定、2017年改正) |
2024年3月時点 |
(1970年制定、2022年改正) |